会社案内

ごあいさつ

インターネットを中心とする昨今の情報技術の進化は、
現代社会におけるあらゆる分野に変革をもたらしています。
企業経営や経済活動のビジネス形態にとどまらず、
私たち個人のライフスタイルも大きく様変わりしました。
国際社会における企業のグローバル化、デジタルネットワーク化は益々加速し、
行政、金融、通信、教育など私たちの生活に直結する多岐にわたる分野での技術変革が
これまで以上に求められることは明らかです。
当社は、こうした社会環境の変化と、お客様のニーズを的確に捉え、卓越した技術力と、
これからも常にお客様の立場に立ったソリューションの提供を使命とし、
社員と共に情報化社会の進展に貢献致したく
技術力の向上、人材育成に努力して参ります。

今後ともより一層のご支援を賜りますよう、心からお願い申し上げます。

東京システムアシスト株式会社
代表取締役　　松永　淳　

インターネットを中心とする昨今の情報技術の進化は、現代社会におけるあらゆる分野に変革をもたらしています。
企業経営や経済活動のビジネス形態にとどまらず、私たち個人のライフスタイルも大きく様変わりしました。
国際社会における企業のグローバル化、デジタルネットワーク化は益々加速し、行政、金融、通信、教育など私たちの生活に直結する多岐にわたる分野での技術変革がこれまで以上に求められることは明らかです。
当社は、こうした社会環境の変化と、お客様のニーズを的確に捉え、卓越した技術力と、これからも常にお客様の立場に立ったソリューションの提供を使命とし、社員と共に情報化社会の進展に貢献致したく技術力の向上、人材育成に努力して参ります。
今後ともより一層のご支援を賜りますよう、心からお願い申し上げます。

東京システムアシスト株式会社
代表取締役　　松永　淳　

会社概要

社名	東京システムアシスト株式会社　略称：TSA
本社所在地	〒190-0023 　東京都立川市柴崎町2丁目2番20号タニザワビル5Ｆ　TEL 042-526-0194 　FAX 042-525-1799
資本金	3,200万円
設立	1980年4月23日
従業員数	32名（女性6名、男性26名）
役員	代表取締役　松永　淳　　　取締役　木村　将之　　　取締役　三槻　勝信

	社名		東京システムアシスト株式会社略称：TSA
	本社所在地		〒190-0023 東京都立川市柴崎町2丁目2番20号タニザワビル5F TEL 042-526-0194 FAX 042-525-1799
	資本金		3,200万円
	設立		1980年4月23日
	従業員数		32名（女性6名、男性26名）
	役員		代表取締役　松永　淳　　取締役　木村　将之　　取締役　三槻　勝信

人材育成

著しい進化を続ける情報社会の中で他社との競争に打ち勝ち、
より一層の成長を遂げていくためには、
その進化をビジネスチャンスとして先取りし、
自らの専門知識により高価値を創造する人材が必要と考えています。
当社では、この様な考えのもと、
社員一人ひとりが得意分野の高い技術知識を身につけ、それらを十二分に
発揮できる『仕事にやりがいを感じ、自らの成長を実感する』
環境づくりに力を注いでいます。
人材育成を行う上では、長期的視野に立った教育が何よりも重要と考え、
特に若手社員、新入社員の教育には、じっくり時間を掛け、
本人の素質を最大限に伸ばすことを第一の目標としています。
入社後3ヶ月間は、ビジネスマナーなど社会人基本研修から
プログラム開発基礎教育迄を行い、その後2年間は、
様々な角度からの実践的教育を実行するなどの一貫した教育体制を確立しています。
また、各技術者のレベルに合わせた多様な研修会、講習会へ
積極的に参加することを奨励しています。

著しい進化を続ける情報社会の中で他社との競争に打ち勝ち、より一層の成長を遂げていくためには、その進化をビジネスチャンスとして先取りし、自らの専門知識により高価値を創造する人材が必要と考えています。
当社では、この様な考えのもと、社員一人ひとりが得意分野の高い技術知識を身につけ、それらを十二分に発揮できる『仕事にやりがいを感じ、自らの成長を実感する』環境づくりに力を注いでいます。
人材育成を行う上では、長期的視野に立った教育が何よりも重要と考え、特に若手社員、新入社員の教育には、じっくり時間を掛け、本人の素質を最大限に伸ばすことを第一の目標としています。
入社後3ヶ月間は、ビジネスマナーなど社会人基本研修からプログラム開発基礎教育迄を行い、その後2年間は、様々な角度からの実践的教育を実行するなどの一貫した教育体制を確立しています。
また、各技術者のレベルに合わせた多様な研修会、講習会へ積極的に参加することを奨励しています。

沿革

	1980年 4月		東京都立川市曙町にて、資本金400万円（授権資本1,600万円）で設立。富士通株式会社の業務委託を中心に営業開始。
	1981年 9月		富士電機株式会社の業務委託を開始。
	1982年 1月		古河電気工業株式会社の業務委託を開始。
	1982年 4月		本社を立川市柴崎町高野ビルへ移転拡張。
	1983年 2月		千代田火災海上保険株式会社（現あいおいニッセイ同和損害保険株式会社）の業務委託を開始。
	1984年 3月		株式会社東芝の業務委託を開始。
	1984年12月		資本金を850万円に増資すると共に、本社を立川市柴崎町タニザワビルへ移転拡張。
	1985年 3月		年商1億円を超える。
	1987年 3月		資本金を1,600万円（授権資本6,400万円）に増資。
	1988年 8月		東急建設株式会社の業務委託を開始。
	1988年12月		東京都小型コンピュータソフトウェア産業健康保険組合（現関東ITソフトウェア健康保険組合）へ加入。
	1990年 4月		資本金を3,200万円に増資。
	1991年 1月		ソニー株式会社とタイアップして、CD-ROMパッケージの研究･開発を開始。
	1991年10月		CD-ROMパッケージの電子ブック版「聖書」を発売開始。
	1991年11月		創立10周年記念行事として、ハワイ旅行実施。
	1992年 6月		海外向CD-ROMパッケージ「NIV STUDY BIBLE」を発売開始。
	1994年 4月		組織改変により、代表取締役に原幸利就任。
	1995年12月		創立15周年記念行事として、沖縄旅行実施。
	2000年 8月		創立20周年記念行事として、グアム･北海道旅行実施。
	2001年 3月		年商3億円を超える。
	2005年 5月		創立25周年記念行事として、四国旅行実施。
	2006年10月		コニカミノルタグループの業務委託を開始。
	2007年 3月		プライバシーマークの認定取得。
	2008年 9月		プライバシーマーク JISQ 15001：2006準拠認定取得。
	2009年 3月		年商5億円を超える。
	2010年 8月		創立30周年記念行事として、グアム旅行実施。
	2015年10月		創立35周年記念行事として、北海道旅行実施。
	2020年 6月		代表取締役原幸利退任に伴い、新代表取締役に新井敏行就任。
	2022年 4月		代表取締役新井敏行退任に伴い、新代表取締役に松永淳就任。

	1980年 4月		東京都立川市曙町にて、資本金400万円（授権資本1,600万円）で設立。富士通株式会社の業務委託を中心に営業開始。
	1981年 9月		富士電機株式会社の業務委託を開始。
	1982年 1月		古河電気工業株式会社の業務委託を開始。
	1982年 4月		本社を立川市柴崎町高野ビルへ移転拡張。
	1983年 2月		千代田火災海上保険株式会社（現あいおいニッセイ同和損害保険株式会社）の業務委託を開始。
	1984年 3月		株式会社東芝の業務委託を開始。
	1984年 12月		資本金を850万円に増資すると共に、本社を立川市柴崎町タニザワビルへ移転拡張。
	1985年 3月		年商1億円を超える。
	1987年 3月		資本金を1,600万円（授権資本6,400万円）に増資。
	1988年 8月		東急建設株式会社の業務委託を開始。
	1988年 12月		東京都小型コンピュータソフトウェア産業健康保険組合（現関東ITソフトウェア健康保険組合）へ加入。
	1990年 4月		資本金を3,200万円に増資。
	1991年 1月		ソニー株式会社とタイアップして、CD-ROMパッケージの研究･開発を開始。
	1991年 10月		CD-ROMパッケージの電子ブック版「聖書」を発売開始。
	1991年 11月		創立10周年記念行事として、ハワイ旅行実施。
	1992年 6月		海外向CD-ROMパッケージ「NIV STUDY BIBLE」を発売開始。
	1994年 4月		組織改変により、代表取締役に原幸利就任。
	1995年 12月		創立15周年記念行事として、沖縄旅行実施。
	2000年 8月		創立20周年記念行事として、グアム･北海道旅行実施。
	2001年 3月		年商3億円を超える。
	2005年 5月		創立25周年記念行事として、四国旅行実施。
	2006年 10月		コニカミノルタグループの業務委託を開始。
	2007年 3月		プライバシーマークの認定取得。
	2008年 9月		プライバシーマーク JISQ 15001：2006準拠認定取得。
	2009年 3月		年商5億円を超える。
	2010年 8月		創立30周年記念行事として、グアム旅行実施。
	2015年 10月		創立35周年記念行事として、北海道旅行実施。
	2020年 6月		代表取締役原幸利退任に伴い、新代表取締役に新井敏行就任。
	2022年 4月		代表取締役新井敏行退任に伴い、新代表取締役に松永淳就任。

主要取引先

あいおいニッセイ同和損害保険株式会社
三井住友海上火災保険株式会社
三井住友海上あいおい生命保険株式会社
ＭＳ＆ＡＤシステムズ株式会社
コニカミノルタ情報システム株式会社
ＳＣＳＫ株式会社
株式会社システナ
富士フィルムデジタルソリューションズ株式会社
東芝情報システム株式会社
株式会社ＮＳＤ
ＨＯＹＡ株式会社
富士通株式会社
日本コンピューターサイエンス株式会社
コベルコシステム株式会社
その他
（敬省略、順不同）

取引銀行

三井住友銀行　立川支店
りそな銀行　　立川支店

福利厚生

福利厚生
　保養施設（箱根、伊豆、館山、湯沢、京都他）
　団体生命保険（全額会社負担）
　財形貯蓄制度
　退職金制度
　各種社会保険（関東ITソフトウェア健康保険組合）
　フレックスタイム制
　人事評価制度
レクリエーション
　社員旅行
　ボウリング大会

福利厚生
保養施設（箱根、伊豆、館山、湯沢、京都他）
団体生命保険（全額会社負担）
財形貯蓄制度
退職金制度
各種社会保険（関東ITソフトウェア健康保険組合）
フレックスタイム制
人事評価制度

レクリエーション
社員旅行
ボウリング大会